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ぜんそく原因遺伝子解明へ
 国民の約4割がかかっているといわれる、ぜんそくや花粉症などのアレルギー疾患。この“国民病”について、かかりやすい体質など的確な治療のためのデータが遺伝子から得られるようになってきた。京都大学大学院医学研究科の白川太郎教授をリーダーとする理化学研究所のチームはぜんそくの研究で、原因遺伝子の解明に大きく近づいている。
 SNP。この三文字がいま生命科学の最前線でもっとも注目される言葉だ。「スニップ」と読まれ、日本語訳は一塩基多型。一言でいうと「遺伝子の個性」のことだ。
 2000年6月、ヒトゲノム(全遺伝子情報)の概要版がほぼ解読され、生命科学研究はポストゲノムと言われる新しい段階に入った。そこでの焦点は個々の遺伝子がどんなタンパク質をつくるかということ。これがわかれば、生命活動を左右する仕組みの解明や病気治療が大きく進む。遺伝子の遺伝情報は、4種類の塩基をさまざまに配列し、その組み合わせが「文字」の役割を果たし、どんなタンパク質をつくるか命令を出しているが、個人ごとにその配列にわずかな違いがある。それがSNPで、そのわずかな違いで、特定の病気へのかかりやすさや治りやすさ、薬への反応の強さなどが違ってくる。
 白川教授の研究チームは理化学研究所の遺伝子多型研究センターで平成13年4月から「ぜんそくアレルギー疾患」に取り組んでいる。
 白川チームが行った研究はこうだ。
 まずヒトの遺伝子に含まれるSNP約十万ヶ所について、ぜんそく患者とそれ以外でどう違うか、超高速解析装置を使って配列を一つひとつチェックした。  第一段階として、ぜんそく患者の子供約百人とぜんそくでない約八百人を対象に調べたところ、約二千ヶ所のSNPが関連していそうなことがわかった。ついで第二段階では、成人も含めた患者約千人と患者でない約五百人を対象に調べ、関連するSNPを十分の一の約二百ヶ所に絞りこんだ。さらに遺伝子の機能などをもとに分析を進めた結果、約四十ヶ所のSNPがぜんそくに関連している疑いの濃いことが判明した。
 今後、この約四十ヶ所のSNPを一つひとつ調べていけば、ぜんそくの原因遺伝子が明らかになる可能性が高い。
 「市町村の協力でまとまった調査をする必要があります。すでに九州地方のある自治体の同意を得ており、本格的な研究が進むと思います。」と白川教授は話す。数年後には成果が出そうだ。
 現在、ぜんそくの代表的な治療薬は、気管支拡張剤と吸入ステロイドだ。しかし、気管支拡張剤は心臓に、吸入ステロイドは糖尿病の原因になるなど副作用も心配されている。
 SNPの研究が進めば、どんな薬が効くか、副作用が強いか、個人別にわかるようになり、薬の量を患者ごとに変えたりできるようになる。
 ところが、こうしたアレルギー疾患に遺伝子からアプローチする研究はがんなどに比べ、明らかに遅れていた。
 一つは、ぜんそくなどのアレルギー疾患が「IgE」(免疫グロブリンE)というタイプの抗体が血液中に多量にできるためであることが以前からわかっていて、こうした免疫学的な研究が先行していたからだ。
 また、アレルギー疾患患者が長く苦しい病気だが、生死に直結するケースが少ないことも一因だった。
 「しかし、二十一世紀はQOL(クオリティ・オブ・ライフ=生活の質)の時代だと思う」と白川教授。病気撲滅の時代だった二十世紀から一歩進めるべきだという。
 「アレルギー疾患は大人になっても発病するパターンもあるが、子供のころからずっと患い、満足な社会生活を送れないケースも多い。遺伝子研究でアレルギー疾患の体質を持つ人たちにきめ細かくアドバイスできることは、患者のQOLの点からもきわめて重要な意味を持っている」と話している。
 ぜんそくや花粉症などのアレルギー疾患は、遺伝子要因、環境要因がおおむね半々といった見方が多い。そんな中で、遺伝子の研究が病気治療にどんな意味を持つか、臨床の現場を担う大阪府立羽曳野病院アレルギー小児科の土居悟部長に聞いた。
 同科は呼吸器、アレルギー疾患を専門とし、ゼロ歳児から中学生を中心とした気管支ぜんそく、アトピー性皮膚炎などの患者を月間1500-2000人診察している。
 土居部長によると、子供がぜんそくになりやすいのは(1)両親がぜんそくをもっている(2)一歳までにアトピー性皮膚炎になる(3)特に母親が家庭内で喫煙している(4)犬や猫を室内で飼っている−などのケース。遺伝的要因と環境要因がそれぞれ影響している。
 これについて土居部長は「今でも、家庭環境などからぜんそくがおこりやすいかどうかは推測できます。しかし、それはあくまで多数例を統計的に処理した結果に基づくもので、個々の人を正確に判定できるものではない」と話す。
 ぜんそくの原因遺伝子が解明されれば、患者の血液を採取するなどして遺伝子を調べることで患者の体質が把握できる。どんな薬が効き目があるか、投薬による副作用の可能性はあるかなど、患者の個性に応じたきめ細やかな治療と生活指導が可能になる。
 土居部長は「これまで一律に行われたり、医師の経験に基づくカンに頼っていた医療からオーダーメイド医療に変えることができるでしょう」と期待を寄せる。  ぜんそくは幼少に発病しても重度でなければ、6歳ごろと15歳前後でよくなるケースが多い。しかし、この年齢が何故節目になるのかは医学的によくわかっていない。こうした原因解明も、遺伝子からのアプローチが貢献するだろう。
 ただ、土居部長は、原因遺伝子が解明したからといって、遺伝子治療で患者の体質を変える治療には慎重だ。
 「ぜんそくは環境改善と予防薬をうまく使えばほとんどの人で症状を抑えることができる。遺伝子治療でぜんそくがおきる体質を変えたとしても、今度は例えば、がんなど他の病気が発病しやすくなるかもしれず、こうしたリスクについても考えるべきだ」と話している。
産経新聞 平成15年2月24日(月)朝刊

アレルギー体質、70年代生まれで9割
衛生環境が改善が影響?

ダニやスギ花粉などでアレルギーを起こしやすい体質の人が、1970年代に生まれた人では約9割に上がることが、斉藤博久・国立生育医療センター研究所免疫アレルギー研究部長らの調べで分かった。今回の数字は世界的にも例がないほど高率だという。
斉藤部長は「衛生的な環境で育った乳児の方がアレルギーになりやすいとの仮説が最近注目されている。日本では70年代に乳幼児を取り巻く衛生環境が劇的に改善しており、それが今回の結果の背景にあるのではないか」と話している。
調査は71年1月から80年3月までに生まれた慈恵医大(東京)の学生ら計258人から血液を採取。ダニやスギ花粉などアレルギーの原因となる計14種類の抗原物質に対し「IgE」と呼ばれる抗体を持っているかを調べた。この抗体が多いとアレルギーを起こしやすい体質と判定できる。
いずれかの抗原に対して抗体を持つアレルギー体質の人は222人(86%)。生まれ育った場所が人口100万人以上の大都市だった人ではその割合は92%に達し、中小都市出身者の80%を上回った。
医療関係会社の社員約50人でも同じ検査をしたところ、70年代生まれでは88%がアレルギー体質だった。
日本経済新聞 2003年2月28日(金曜日)夕刊

アレルギー疾患調査結果(その1)
◆地域環境との要因を探る
大阪府医師会学校医部会では、学校保健の分野でも種々のアレルギー性疾患が重要な課題になっているとの観点からアレルギー対策委員会を設置し、調査研究、啓発活動を実践している。その一環として、99年3月に、大阪市、能勢町、千早赤阪村の小学校・中学校計43校の協力を得て、2回目のアレルギー性疾患調査を実施した。このたび、結果が取りまとめられたので今号より3回にわたって概要を報告する。
 学校医部会アレルギー対策委員会では、90年2月に大阪市内の小・中学生を対象にアレルギー性疾患調査を実施した(以下、前回調査という)。第2回となる今回は、99年3月に大阪市内の小学校24・中学校8、能勢町の小学校6・中学校2、千早赤阪村の小学校2・中学校1の合計43校、児童・生徒総数1万6205人を対象に調査を実施した(以下、今回調査という)。前回調査と地域差を検討するために大阪府北端の能勢町および南端に位置する千早赤阪村の協力を得た。また、食物アレルギーに関する項目を追加した。
 今回調査の回収率は91.6%、有効回答1万4823人分で解析が行われた。これは、府内全児童・生徒数の7.4%に相当した。
◆乳幼児期の気管支喘息 診断の困難さを示唆
 本調査における気管支喘息のスクリーニング質問としては、「これまでに胸がゼーゼーとかヒューヒューすることがある」と「医師に喘息、喘息性気管支炎または小児喘息といわれたことがある」の両方、またはいずれかの該当者を喘息の既往歴があるとした。
 「喘鳴の既往歴」があると考えられる割合は24.4%で前回調査と比較して統計学的に有意に増加していた。また、「現在有症者」と考えられる頻度は4.9%と前回と変わっていなかった。「喘鳴を体験した」は増加しているが、気管支喘息そのものの頻度は変わっていないことが示唆された。
 性別でみると、「喘鳴の既往歴」では男女の差が小さくなっていたが、「現在有症者」群では1.6対1と前回同様、男子に有意に多かった。加齢による変化では「既往歴」、「現在有症者」ともに次第に減少し、有症者の頻度は中学3年生で2.6%であった。
 「喘鳴の発症」は5歳未満が72.5%を占めていたが、「気管支喘息と医師から診断された」は59.5%であった。乳幼児期に喘鳴のある児の気管支喘息の診断の難しさを示しているようである。
 喘鳴発作のある時に「医師から治療を受けたことがある」は61%で、有意に男子の方が多かった。
 運動誘発喘息は全体の6%に認められ、やや男子に多い傾向が認められた。中学3年生では「喘鳴既往歴」の27.4%であった。
 合併症では圧倒的にアレルギー性鼻炎が多く、「喘鳴既往歴」の66%、「現在有症者」の67%に合併していた。次いでアトピー性皮膚炎であった。食物アレルギーについてみると、「喘鳴既往歴」の25%、「現在有症者」では32.9%があると答えている。
 地域別にみると、千早赤阪村の小学生は、他の地域の小学生よりも、「喘鳴の既往歴」、「現在有症者」、「気管支喘息と医師から診断された」、「喘鳴発作の時に医師から治療を受けた」の頻度が有意に低かった。「医師から治療を受けた」経験は、能勢町で著しく高く90%以上、大阪市内では60%、千早赤阪村の小学生では42%程度であった。
府医ニュース 2003年1月29日 第2280号

府医学校医部会によるアレルギー疾患調査結果(その2・鼻炎)
 本紙前号(第2280号)に続き、大阪府医師会学校医部会が99年3月に実施した大阪市・能勢町・千早赤阪村の小学校・中学校計43校におけるアレルギー性疾患に関する調査結果の概要を同調査の前回(90年2月実施)分と対比しながら報告する。今回はアレルギー性鼻炎について。
◆診断時期は、小学校入学前が高率示す
 アレルギー性鼻炎のスクリーニング質問としては「クシャミ、鼻水、鼻づまりがよくある」と「医師にアレルギー性鼻炎といわれた」の両方、あるいは、いずれかの該当者をアレルギー性鼻炎の「既往歴」があると推定した。
 「既往歴」があると考えられる割合は41.7%で、前回調査よりも増加傾向がみられた。男女比は1.3対1である。
 「現在有症者」と考えられる割合は32%で、能勢町と千早赤阪村では大阪市内よりやや多かった。
 合併症では、アレルギー性結膜炎、花粉症、春季カタルがそれぞれ50%強、アトピー性皮膚炎は40%、気管支喘息と食物アレルギーはそれぞれ40%弱であった。特に千早赤阪村で、眼科関係のアレルギー疾患及びアトピー性皮膚炎が多くみられた。
 家族歴についてみると、今回調査では、母親が父親よりも多く、兄が他の同胞らより多かった。
 発症では、1歳で20%弱が発症し、0〜5歳までに50%強の発症がある。診断時期では、0〜5歳の間に診断されている率が高く、前回調査と比べて、より早期に診断されていたが、医師の診断技術の進歩によるとも考えられる。
 医師の治療は、ほぼ半数弱が受けており小学校高学年で最も多い。また、千早赤阪村では小学2年生が、能勢町では小学4〜6年生が特に多く受診していた。  従来、小児は大人と異なり、鼻づまりに比べて、クシャミ、鼻水は少ないと考えられていたが、今回調査を精査してみると、クシャミ、鼻水も大人と同様に多いことが伺われた。また、随伴症状の鼻や目の痒みの頻度も前回調査より増加していた。一方、鼻出血の頻度は減少していた。
 症状の発現は春と秋の2峰性がみられ、春のピークの3〜5月にほとんど発症していた。
 「現在有症者」でスギ花粉症と診断された割合は、地域や学年によって差はあるものの約20%であった。従って、「現在有症者」の約80%が他のアレルゲンによるアレルギー性鼻炎と推察された。男女差はほとんどない。
 地域で比較すると、大阪市内より千早赤阪村と能勢町に多く、特に、千早赤阪村の中学生に多くみられた。今回調査により、アレルギー性鼻炎、特にスギ花粉症に関する地域差が伺われた。
府医ニュース 2003年2月5日 第2281号

アレルギー疾患調査結果(その3・終)
◆環境要因の影響を示唆
前号(第2281号)に引き続き、大阪府医師会学校医部会が99年3月に大阪市・能勢町・千早赤阪村の小学校・中学校の計43校を対象に実施したアレルギー性疾患調査のうち、本号では、「アレルギー性結膜疾患」「アトピー性皮膚炎」「食物アレルギー」の概要を報告し、締めくくりとする。
◆アレルギー性結膜疾患 アレルギー性鼻炎の合併が、半数を超える
 アレルギー性結膜疾患のスクリーニング質問としては、「これまでに目がかゆくなったことがある」と「医師にアレルギー性結膜炎・花粉症・春季カタルと診断された」を設定した。
 「目がかゆくなったことがある」は34.4%で非常に高率であった(以下、「眼有症」)。このうち、現在も症状を有していると推察されるのは19.8%であった(以下、「眼現有症」)。医師に「アレルギー性結膜炎」「花粉症」「春季カタル」と診断されたことのある率は、それぞれ15.8%、9.4%、0.3%であった。
 眼有症かつアレルギー性結膜炎と診断された「既往有症率」は13.8%、同じく花粉症は7.5%、春季カタルは0.2%であった。
 また、眼現有症かつアレルギー性結膜炎と診断された「現有症率」は9.2%、同じく花粉症は5.6%、春季カタルは0.2%であった。
 大阪市内に比べて千早赤阪村で花粉症「既往有症率」が3倍近かったことは花粉量の違いからの結果と考えられた。一方、ハウスダスト、ダニが抗原であることの多い春季カタルや通年性アレルギー性結膜炎を含むアレルギー性結膜炎の比率が、千早赤阪村で低かったことは、環境要因の影響ではないかと推察された。
 結膜アレルギー疾患ではアレルギー性鼻炎との合併が最も多く、食物アレルギーとの合併が最も少なかった。
かゆみの症状が春に出るというのはすべてに共通であった。ハウスダスト、ダニが主であると考えられるアレルギー性結膜炎と春季カタルの「既往有症率」は、それぞれ30%、35%であった。また、かゆみが両眼に出現するものが大部分であり、かゆみの程度も比較的軽いようであることが伺われた。
◆アトピー性皮膚炎 約半数が未治癒で、治りにくい傾向に
 アトピー性皮膚炎のスクリーニング質問としては、「これまでに、かゆい湿疹が繰り返しできたことがある」と「医師にアトピー性皮膚炎といわれた」の両方、あるいは、いずれかの該当者をアトピー性皮膚炎の「既往者」と推定した。
 「既往者」は、前回調査と比し増加傾向(25.5%から28.9%)であったが統計学的には有意差はなかった。地域別では、大阪市内より能勢町や千早赤阪村で既往者が多いという結果になった。能勢町では中学生が小学生より既往者が多かった。これは、環境要因によるものなのか、他の要因によるものか予測とは異なる結果であった。一方、千早赤阪村では小学生の比率が他地域に比して一番多く中学生で最少であった。全般的に年代が進むにつれてアトピー性皮膚炎の既往者が増えていることが伺われた。
 発症は、0歳から1歳の乳幼児期が圧倒的に多かったが、学童期にはその約40%は治っていると推定された。
 アトピー性皮膚炎は自然治癒することが多いと言われている疾患である。小学校に入学するまでに自然治癒する例が多いと考えられていたが、アンケート結果では約4人に1人しか治っていない。そして、既往者の33%、確実例の45%が今も症状を有していると思われる。アンケートでは約半数は未治癒と答えており、治りにくくなっているのではないかと推測された。
◆食物アレルギー 原因物質の増加と症状の多様性を推察
 今回調査では、食物アレルギーに関する項目が加えられた。食物アレルギーのスクリーニング質問としては、「これまでに、食べ物を食べて、何かアレルギー症状がでたことがある」と「医師に食物アレルギーといわれたことがある」の両方、あるいは、いずれかの該当者を食物アレルギーの「既往者」と推定した。
 「既往者」は全体の13.8%で地域差は無く、すべての地区で小学生が中学生より多く、若年における新発生の増加が伺われた。
 合併症では、アレルギー性鼻炎及びアトピー性皮膚炎との合併が多かった。
 食物アレルギーで出現する症状は湿疹、じんましん、皮膚が真赤になる、口がかゆくなるなどの皮膚、粘膜症状が多くみられ、症状の多彩さが伺われた。
 除去食療法を行っている人の割合は、湿疹やじんましんなどの皮膚症状が主体の場合には約3割であったのに対し、喘鳴、呼吸困難、嘔吐、ショックなどを経験した人では高頻度を示していた。医師から指導を受けて実行しているものは28%であった。
 即時型発症の原因食物は鶏卵、さば、牛乳、そば、大豆、小麦の順で、最近の報告に多い小麦やピーナツの頻度が大豆よりも高いという現象はみられなかった。
 思春期以降にみられることが多い花粉症関連食物アレルギーの代表であるリンゴアレルギーが数例みられ今後増えていく可能性が伺われた。その他の食物が原因と考えられている例も多く、海外文献ではピーナツアレルギーの報告が多くなっていることなどより、アレルギーの原因物質は増加し、症状も多彩になっていくことが推察された。
府医ニュース 2003年2月12日 第2282号

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