企業や官庁の発表資料をそのままの形で掲載しています。
製品・サービス等内容に関する質問は直接それぞれの発表元に
お問い合わせください。

10代女性、体重普通でも7割「太ってる」
−過剰な細身願望裏付け−

 「普通体重」と判定された10代女性のうち、7割が「太っている」と感じていることが24日、厚生労働省の「2002年国民栄養調査」で分かった。4年前は6割弱だったが増加した。やせている10代女性でも2割弱が「太っている」、半数強が「普通」と感じるなど、若い女性の適正レベルを超えた「細見志向」がさらに強まっているようだ。  調査は昨年11月、全国から無作為に抽出した約1万千人を対象に実施。栄養摂取状況のほか、今回は1998年と同様に体重などに対する自己評価などを尋ねた。体重は「BMI(Body Mass Index)」と呼ばれる指標を利用して、「肥満」「普通体重」「低体重(やせ)」の三区分に分類した。
   各年代別に見ると、15−19歳の女性では「普通」と判定された70.9%が「太っている」と答え、4年前の調査の58.1%から急増。「普通」と適正な自己評価をしている女性は25.1%と前回の37.8%から大幅に減った。さらに「やせ」と判定されたケースでも17.9%は「太っている」と認識しており、「普通」と考えている女性も56.4%と半数を超えるなど、過剰とも思える細身願望を裏付けた。
   20代女性でも「普通」体重の女性のうち、66.7%(15.6ポイント増)が「太っている」と考えていた。
   女性は各年代で「太っている」と感じる割合は多い傾向があり、同省は「やせているタレントなどをみて、若い女性を中心にもっとやせたいと考える女性は多くなっているようだ」と推測している。
   現実の体重で見ると、男性では30代から60代の約3割が「肥満」となるなど、20年前に比べると、1.5倍程度に増えていた。だが女性と異なり、現実の体重と自己評価が一致した人が各年代で最も多いなど、自分自身を適正に評価している割合が多かった。
   普段から体重を量っている人は男性では約6割、女性では約7割と体重に対する意識は高かったが、栄養素の摂取状況では食塩の取りすぎなども目立った。
   同省は「適正な体重を知るとともに、栄養バランスも考えた食生活を心がけてほしい」としている。
日本経済新聞 2003年12月25日

病める米医療〜4〜
「肥満大国」の憂うつ−糖尿病など財政に重圧−
 米国では究極の肥満治療法が話題を集めている。胃の容量を外科手術で小さくして、物理的に一定量以上食べられないようにする。
   現在、この「胃バイパス手術」ができる医療機関は大忙しだ。首都にあるジョージ・ワシントン大医学部のポール・リン外科副部長は「私の手術数は年200−300件。1日に3,4件こなすこともある」と話す。5年前、全米で年2万5千件だった手術件数は来年中に20万件近くに増えるとの予測もある。
   同手術は原則として標準体重を120キログラム以上上回る病的な肥満の人のみが対象。それにもかかわらず「あらゆる減量法が効かなかったときの最終手段」(リン副部長)に救いを求める人が殺到するところに、米国の肥満問題の深刻さがある。
   米厚生省によると、20歳以上の65%に当たる1億2千7百万人がBMIと呼ばれる肥満度の計算方法で「太りすぎ」と判定されている。うち6千万人が太り過ぎが進んだ「肥満」、さらに9百万人が「深刻な肥満」だ。1980年ころ、太り気味の米成人は46%にとどまっていたが、90年代前半に56%に上昇。その後数年でさらに10ポイント近く上昇した。
   肥満は糖尿病、心疾患など深刻な病気の引き金だ。これらの患者の数を増やし、米医療財政に重圧を加えている。糖尿病関連の医療費だけで年1300億ドル(約14兆円)にのぼる。年間30万人が肥満関連の病気で早死にしていると推定され、トンプソン厚生長官は今夏、肥満問題を「米医療システムが直面する最大の脅威だ」と警告した。  肥満増加の主な原因は糖分の取りすぎや運動不足などだ。脂肪分や糖分たっぷりのジャンクフードや飲料水などが身近にあふれ返っているのが状況を悪化させている。米農務省によると、99年の米国民1人当たりの糖分摂取量は80年代前半よりも約3割増加。日本人の砂糖摂取量を4倍近く上回っている。
   米政府は問題悪化の防止に懸命だ。米厚生省の特別チームは今月1日、全米の臨床医すべてに診察の際に患者の肥満状況も調べ、肥満が深刻な人には食習慣の改善など積極的に助言するよう勧告した。7月には米食品医薬品局(FDA)がマーガリン、スナック類などに含まれる「トランス型脂肪酸」の取りすぎは健康を害する恐れがあるとして、同脂肪酸を含む食品の表示義務づけを食品メーカーの反対を押し切り実施した。
   一方、国民の肥満への高い関心に目をつけたダイエット産業は不況知らずだ。今年の米書籍の売り上げのうち9%はダイエット関連本になる見通し。前年を5ポイント上回る勢いだ。「アトキンス博士のダイエット革命」など3つのダイエット本が週間売り上げ第一位となり、これらの3冊が24週間、1位の座を分け合った。
   カロリーの過剰摂取を招く食品を販売しているのに消費者に十分注意を喚起しなかったとして、外食産業や食品メーカーを相手取った訴訟が今後増える可能性も出ている。
   昨年8月、ニューヨークの10代の子供2人が「ハンバーガー」の食べ過ぎで肥満になったとしてマクドナルドを訴えた。連邦地裁は提訴を棄却したが、米食品業界団体のある幹部は懸念を隠さない。「肥満問題への関心が高まるほど、われわれへの逆風が強まりかねない」
   20歳以下の若年層では小さいころからジャンクフードに慣れ親しんでいることもあり、肥満の影響はより深刻だ。今年生まれた子供の平均寿命は、肥満を理由に前の世代よりも短くなるという衝撃的な予測も最近発表された。豊かさゆえの「過剰」が超大国アメリカの基盤をむしばんでいる。
日本経済新聞 2003年12月26日

インフルエンザ どう備える
ワクチン接種年内が理想
発症後の解熱剤が慎重に
 インフルエンザの本格的な流行シーズンがまもなく到来する。特に高齢者は症状が重くなりやすいが、ワクチンである程度防ぐことができるので、なるべく早く予防接種を受けることが望ましい。うがいや手洗いなど、基本的な衛生対荒も大切だ。治療では特効薬がある一方、避けるペき薬もある。「正しい知識を持ち流行に備えて欲しい」と専門家は訴える。
   「今日の体調はいかがですか」「アレルギーはありませんか…」。並んで待つ人々に矢継ぎ早に質問在投げかけるのは、東京都老人医療センターの稲松奉思・盛典症科部長。毎年1〜2月にかけて患者数が一気に増加するインフルエンザの予防接種の問診だ。
 昨シーズンの日本では、推定で的1500万人がインフルエンザに感染し、142万人が入院。インフルエンザの流行による死亡者は11000人に達したとみられている。特に注意が必要なのは65歳以上の高齢者だ。感染すると重症化する恐れがあり、死亡者の大半を占めている。
 今シーズンの流行について、東京都は、ウイルスに対する免疫の調査在どから「平均的規模」とし、都内の患者総数を140万〜210万人と推測している。
 インフルエンザの予防は日常、室内で加湿器を利用して室内の乾燥を防いだり、うがいや手洗いを励行したりする衛生対策は当然だが、有効な予防策の一番手がワクチンだ。高齢者の発病在約45%、死亡を約80%減らせるとの研究報告もある。
 国立感染症研究所の岡部信彦・感染症情報センター長はワクチンの効果について、「インフルエンザの発病阻止はできなくても、重症化を防ぐ効果は期待できる」と説明する。
 一昨年からは高齢者の予防接種費用の一部が公費負担になった。稲松部長は「多くの診療所が予防接種に積 極的に取り組むようになった」と話す。老人医療センターでは現在でも一日当たり30〜50人程度の予防接種の希望者がおり、11月初めからの1カ月張で1000人以上が受けた。
 予防接種はでさるだけ早く受けたはうがいいという。ワクチンを打ってから、実際に免疫力がつくまで2週間程度かかるからだ。インフルエンザの流行がピークを迎えるのは年明けの1〜2月。老人医漂センターでは2月まで予防接種を続けるが、「年内が望ましい」と話している。
 予防接撞の費用や期間は自治体や医療機関によって違いがある。厚生労働省は今シーズン、インフルエンザワクチンを前のシーズン年に比べて4割増しの1480万本を確保した。新型肺炎、重症急性呼吸器症候群(SARS=サーズ〕対策の一環として、症状の似たインフルエンザの流行による混乱を避ける目的もあって増やした。
 しかし、最近になって地域や病院によってインフルエンザワクチンの備蓄量に偏りが生じている。一部のまとめ買いなどが原因とみられ、12日現在で36都道府県からワクチン不足の報告が寄せられている。このため、予防接種を受け る場合は、地域の保健所や医療機関に事前に予防接種の対応や費用などを問い合わせることを勧めている。当日は担当医の診察を受け、体調に異常がないことなどが確認されれば、接種を受けられる。
 インフルエンザと思われる症状が出た場合は、すぐに医師の診察を受けるのが望ましい。ウイルスの増殖を防ぐ特効薬も登場しており、発症後2日以内に投与すれば、高い効果が碍られる。
 一方、「アスピリンなどの解熱剤を安易に使うのは避けるべきだ」と岡部センター長は言う。インフルエンザに伴う脳症を悪化させる恐れが指摘されており、専門家は医師の指示を仰ぐことを勤めている。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
インフルエンザに関する情報提供サイト、窓口
●国立感染症研究所感染症情報センター
総   説 http://idsc.nih.go.jp/others/inf-soron.html
Q  & A  http://idsc.nih.go.jp/others/topics/inf-faq.html
流行マップ http://idsc.nih.go.jp/others/topics/inf-keiho/
      index.html
●国立感染症研究所OBのNPO法人バイオメディカルサイエンス研究会の
 相談窓口
電   言 03-3200-6784
ファクス  03-3200-5209
電子メール inful@npo-bmsa.org
●厚生労働省インフルエンザ対策キャンペーンホームページ
http:/influenza-mhlw.sfc.wide.ad.jp/
日本経済新聞 平成15年12月16日(火)夕刊

子供のぜんそく最悪
文科省 アレルギー疾患調査へ
文部科学省が10日発表した今年度の学校保健統計調査で、ぜんそくの幼稚園児や小中学生の割合が過去最悪となったことが分かった。同省は「子供の免疫に何らかの変化が起きているのかもしれないが、原因は特定できていない」としており、来年度からアトピー性皮膚炎なども含めたアレルギー疾患についての実態調査に乗り出すことにした。
調査は全国の幼稚園から高校まで約9100校を抽出。健康診断での発育、健康状態を調べた。
ぜんそくの子供の割合は幼稚園1.5%(昨年度比0.2ポイント増)、小学校2.9%(同0.2ポイント増)、中学校(2.3%同0.1ポイント増)で、10年前の調査と比べて倍増した。高校は同0.1ポイント現象の1.3%だった。
アレルギー性鼻炎などを含む鼻・服鼻腔(ふくびくう)疾患は幼稚園3.0%、小学校11.1%、中学校10.1%、高校7.4%で、昨年度と比べ中学生を除いて割合は微減したが依然、高水準で推移。同省は「環境や食生活、衛生状態、感染症など様々な要因が考えられるが、明快な原因は分からない」(学校健康教育課)としている。
一方、近視や虫歯の割合はすべてで低下。12歳の虫歯は一人あたり平均で2.1本と10年前の4.1本からほぼ半減。男子は1.9本と初めて1本台となった。
日本経済新聞 平成15年12月11日(木)朝刊

薬のABC
使用期限切れの薬
成分変質、使わず廃棄を

 古くなった抗生物質を飲んで腎臓障害を引き起こした例がある。原則として、目的を果たした薬は他人に譲ったり保存したりせずに捨てたほうがいい。
 保存してまた使おうと思っても、同じように思える症状がまたその薬に合った病気かどうかわからない。素人判断は危険だし、使用期限を超えて表面的には変化がないように見えても、成分が変質していることもあり得る。
 薬を捨てる場合には他人や子供が拾って飲んだりしないように気を付けたい。どうしていいかわからない場合は薬局に行って薬剤師に相談するといい。
 家庭では日ごろから使い慣れた薬や急場に備えて必要な薬を常備しておくことが勧められる。しかしこれも薬剤師に相談をしながら必要最低限の常備薬をそろえ、定期的に更新することを心がけたい。
(千葉大学教授 山崎 幹夫)
日本経済新聞 平成15年9月9日(火)夕刊

喫煙者の心筋こうそく
禁煙で血管機能改善

徳島赤十字医師ら確認
 心筋こうそくを起こした喫煙者が禁煙した場合に、心臓の血管(冠動脈)機能が改善することを、徳島赤十字病院(徳島県小松島市)の細川忍医師らのグループが実際に患者で確かめた。都内で開催中の日本心臓病学会で10日発表する。
 研究は心筋こうそくを起こした患者53人の協力を得て実施。ある薬剤を投与すると動脈硬化などがひどいほど血管が収縮するので、これを手掛かりに冠動脈の機能を調べた。発症後1ヶ月の段階で薬剤を加えたときの血管の収縮率は、もともとたばこを吸わない18人が平均2割程度なのに対して、喫煙習慣のあった35人は同4割近くだったが、半年間禁煙するとこれが3割以下になった。冠動脈機能が着実に改善していた。
 禁煙が血管機能を下げる原因になることは知られているが、禁煙の効果を確かめる研究はほとんどなかった。 日本経済新聞 平成15年9月10日(水)朝刊

秋も注意、花粉症
ブタクサなどで鼻水、かゆみ
夏風邪と勘違いも―早めに薬飲み防御

 夏なのに鼻水が止まらず、目がかゆい―。こんな症状がある人は「秋花粉症」が疑われる。ブタクサやヨモギなどこの時期に花粉を飛ばす植物によるアレルギー疾患だ。春先のスギ花粉症ほど知られていないため、夏風邪と勘違いして適切な治療を受けない人が多い。原因の植物に近づかないようにし、早めに薬を飲むのが防御の基本という。
 東京都世田谷区に住む主婦のSさん(38は毎年、八月末になると鼻水が止まらなくなる。夏風邪と思って市販の風邪薬を飲んでも症状はよくならず、夏バテによる体力低下が原因だと信じ込んでいた。  昨年、知人から秋にも花粉症があると教えられ、検査を受けた。するとブタクサによる花粉症と診断され、処方薬を飲むと症状が改善した。今年はお盆前から予防薬を飲み始め、憂うつ感から解放された。残暑も元気に乗り切れそうだ。
 花粉症に詳しい小山耳鼻咽喉(いんこう)科医院(東京・練馬)の小山英明副院長は「秋にも花粉症があることを知らない人が意外に多い」と話す。イネ科やキク科などの植物が原因で、花粉の飛散時期に合わせて12月初旬まで続く。鼻炎と思い込んで来院し、花粉症と診断されて驚く患者が多いという。
 キク科のブタクサは8〜10月に花粉を飛ばす。1961年に初めて花粉症の原因植物として報告され、70年ごろまでは花粉症の代名詞だった。昔はありふれた植物だったが、その後、駆除され、国内では生息地が激減。ただ、イネ科の植物などと合わせると、花粉症全体の5〜15%を占めるという。
 山間部のスギは花粉を数百キロメートル先までばらまくが、イネやブタクサなどでは花粉が飛ぶ範囲が数百メートルと狭く、量も少ない。最近では「河原や空き地など限られた生息地の近くでないと、花粉症にかかりにくい」(小山副院長)こともあり、知らない人も増えている。
 発症のメカニズムはスギ花粉症と同じ。鼻や目の周囲にあるリンパ組織で花粉を異物として認識し、花粉のたんばく質に反応して抗体ができる。抗体は粘膜などに集まり、肥満細胞という特殊な細胞の表面に付着する。さらに花粉が入ってくると抗体がこれをつかまえ、肥満細胞からヒスタミンなどの物質が分泌されて鼻水などの原因になる。
 ブタクサの花粉の直径はスギ花粉の半分程度で、約20マイクロ(マイクロは百万分の一)メートル。
 吸い込むと鼻などにたくさん付着しやすく、ぜんそくを引き起こすこともあるという。
 秋花粉症は問診や症状、鼻の中の診察などで簡単に診断できる。鼻汁や血液を検査したり、皮膚に花粉の抽出液を注射してできる赤い斑点を調べれば原因植物を特定できる。
 治療の基本は薬で、使い方も通常の花粉症と大差ない。ヒスタミンなどの分泌を抑える「遊離抑制薬」や、分泌物質の働きを弱める「抗ヒスタミン薬」などがあり、即効性や副作用の有無などで使い分ける。「日常の仕事中症状の重さなどを考えて主治医と相談することが大切」(小山副院長)という。
 これらは対症療法だが、根治につながる療法として最近注目されているのが免疫療法だ。日本医科大学付属病院耳鼻咽喉科の大久保公裕・助教授は「減感作療法」と呼ぶ治療法を手がけている。花粉たんばくの抽出液を薄めて定期的に注射を続けると、アレルギー反応が弱まり花粉症をもとから絶てる可能性がある。
 スギやブタクサのほかカモガヤ、シラカバなどの花粉に効き目があり、「重症の人や薬の副作用に悩む人などは効果が期待できる」(大久保助教授)。ただ治療期間が二、三年と長いうえ副作用が生じる場合もあり、専門医のいる医療機関で治療を受けたい。
 特に子供ではこの治療法のメリットが大きいという。花粉症は一度発症すると自然に治るケースはまれ。スギ花粉症では3〜5歳で約5%、13〜15歳で約15%が発症し、低年齢化の傾向もみられる。「大人になって毎年苦しむことを考えたら、子供のうちに治療を受けた方がよい」と大久保助教授は話す。
日本経済新聞 平成15年9月2日(火)夕刊

動脈硬化予防にはブラックチョコ?
ミルク入りだと効果低減
チョコレートに含まれる動脈硬化を防ぐ成分は、ミルクチョコに加工されている場合や、牛乳と一緒に食べた場合は、人体に十分吸収されないことが、イタリア国立食品栄養研究所と英グラスゴー大の共同研究で30日までに明らかになった。動脈硬化の予防効果を期待する場合は、ブラックチョコを適量食べるのが良さそうだ。研究成果は英科学誌ネイチャーの最新号に発表された。
チョコレートには、緑茶にもあるエピカテキンなどのフラボノイド(ポリフェノール)が含まれ、悪玉コレステロールの酸化を防ぐ効果が知られる。共同研究グループは、25〜35歳の健康な男女12人に、(1)ブラックチョコ100g(2)ブラックチョコ100gと脂肪分の多い牛乳200ml(3)ミルクチョコ200g、を別々の日に食べてもらった。4時間後の血液中のエピカテキン量を調べたところ、ブラックチョコだけを食べた場合に比べ、牛乳と一緒の場合は46%、ミルクチョコの場合は69%も少なかった。

●以前のデータはこちらをご覧ください●